６月２４日、新型コロナワクチンの接種中止を求めて、医師ら４５０人が嘆願書を提出した。これは、医師３９０人、地方議員６０人からなっており、米ウィスコンシン医科大の名誉教授でもある高橋徳氏が発起人となっている。内容としては、死亡率が低く、感染者と言われている８０％が軽症という病気にもかかわらず、安全性もわかっていない遺伝子ワクチンを、なぜ国民全体に接種させる必要があるのか、というものである。開発からまだ１年しかたっておらず、３年後、５年後に人体にどういう影響が出るかは誰もわからないのだから、当然であろう。ファイザーのホームページにも治験中としっかりと書かれてあるのだから、政府ははっきりと真実を国民に伝えるべきである。
問題なのは、この嘆願書が提出されたことや記者会見の様子を、テレビや新聞といった主要メディアが、ほとんど報道してはいない。物事にはプラスとマイナスが必ず存在し、その両方から判断すべきなのだが、テレビではなぜか、プラスのことしか報道しない。そもそも、副反応ありきで考えていたり、人が大勢亡くなっているのに、そこに何も疑問を持たない者が多すぎる。仮に食品メーカーが食中毒を起こした場合、即座にすべての商品を回収するだろう。では、なぜワクチンに関しては、死者が出ているにも関わらず、ストップすらしないのだろうか。すでに世界でも大勢の人がワクチンで亡くなっていることを考えれば、慎重論があって当然である。しかし、このようなワクチンにとってのマイナスの情報は、全てデマとレッテルを貼られ、弾圧されているのが現実なのである。
河野大臣はブログで、「医師免許を持っているにも関わらず、デマを流す人もいる」と言っていたが、どのような医師のことを言っているのだろうか。製薬会社から金をもらい、ワクチンに対する都合の良い発言しかしない御用学者や、テレビに出てくる医師の言うことこそ、デマと言えるだろう。
現在は、異常なまでの言論弾圧が進んでおり、全体主義、社会主義へと向かっている。中国のような超管理型社会へと変貌するのも、もはや時間の問題である。