テレビと戦争

朝から晩まで、テレビではウクライナ報道一色である。ネットニュースでも、ロシアやプーチンに対する悪いニュースや、憎悪を煽るものばかりとなっている。特に、テレビの情報を鵜呑みにするいわゆる「B層」のものたちは、ロシアが悪いと信じて疑わず、ウクライナに対して募金をし、悦に入っている。
今回のウクライナ侵攻に関しては、テレビの情報だけでは偏りすぎており、これまでの経緯を理解せねば、真実が見えてはこない。まず、東西冷戦時にNATOが結成されたが、1989年の冷戦終結時に役目を終えたため、解体されるはずだった。だが、NATOは残り続け、その後も勢力を伸ばしていった。その後、アメリカとロシアの話し合いにより、NATOの不拡大を約束したはずだったが、アメリカは約束を一方的に破り、ロシアの近隣諸国を次々にNATOに引き入れ、ロシアを追い込んでいった。そして、ついに一線を越えたのが、ウクライナのNATO加盟騒動である。プーチンは14年前より、ウクライナがNATOに加盟するなら、戦争してウクライナ東部とクリミアを併合すると公言していた。つまり、ウクライナのNATO加盟がロシアを怒らせることであることを十分に理解していた。だが、その後のオバマ政権時、副大統領だったバイデンは幾度となくウクライナに入り、NATO加盟を画策していた。バイデンと言えば、息子のハンターバイデンがウクライナの企業から多額の金銭を受け取っていたが、親子そろってズブズブの関係なのである。そして昨年10月、ウクライナに最新鋭のミサイルが配備されたことにより、国防上の理由から、ついにプーチンが動き出したのである。だが、この時も、NATOに加盟しないのなら戦争はしないと明言していたが、バイデンはその要求を全否定し、その後の首脳会談で、アメリカは介入しないと伝え、戦争するように仕向けて行ったのである。そして一方のウクライナも、アメリカやNATOの援護という密約を取り付けていたが、その約束も破られている。つまり、アメリカが全て裏で糸を引き、ウクライナを嵌め、戦争を引き起こしてきたわけであり、アメリカこそ糾弾されるべきなのである。
では、なぜアメリカが戦争を起こしたいかと言えば、単純に儲かるからである。世界一の武器輸出国であるアメリカは、戦争が起これば儲かるようになっており、このような軍需産業が政府に対しても莫大な影響力を持っている。さらに、自国の天然資源をEUに高く売りつける算段もしている。中間選挙でボロ負けするのがわかっているバイデンは、なんとしても手柄を立てなくてはならず、背後にいるネオコンのため、ウクライナ危機を仕立て上げたのである。もちろん、ロシアの武力行使も悪いのだが、そもそも、今回のウクライナ危機も、NATOが存在しなければ起きなかったことである。テレビによる偏向報道と洗脳により、ロシアは悪としてインプットされている日本人は、テレビに煽られるがままロシアを非難し、ウクライナを支援している。せっせと募金しているが、そのお金がどこにどのように使われるのか考えることもせず、自己満足し、薄っぺらい正義感を振りかざしている。募金が戦争の弾薬に代わり、大勢を殺害し、戦争を長引かせている原因だということにも考えすらつかない。本当に戦争を停める気であれば、どこかの国が仲裁に入りそうだが、その気配もない。つまり、アメリカやイギリスは、戦争を長期化し泥沼化させたいと考えており、そのためにメディアが煽っているわけである。

テレビと戦争

このような、アメリカにとって不都合な情報は、決してテレビでは出てこない。情報を集め精査し、中立的な視点で物事を判断しなければならない。映像と音で感情的にさせるテレビは、簡単に民衆の思考を操作し、誘導させている。テレビこそ戦争を起こす道具なのだと理解した方が良い。

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